70％を超えるイングランドとイタリア。健全経営のドイツ

　表（3）は、欧州5大国の人件費率とその総額についてである。

　これを見ると分かるように、もっとも健全経営がなされているのがブンデスリーガで、プレミアリーグやセリエAの人件費率は70％を超え、リーグアンも70％に迫る勢いだ。

　また、プレミアリーグに限っていうと、人件費率71％の残りの29％の金額（約824億円）が、例えばプレミアリーグの次に総収益が大きく、しかも人件費率が51％ともっとも低いブンデスリーガの残り49％の金額（約686億円）を軽く超えている。

　つまり、選手と監督の給料を支払った後に手元に残る、チームを運営するために必要となる金額が他リーグを圧倒的に凌駕していることからも、そのすごさがひしひしと伝わってくる。

　しかし、UEFA（欧州サッカー連盟）のファイナンシャル・フェアプレー（FFP）に抵触したマンチェスター・シティの12/13シーズンの人件費は、プレミアリーグのなかでは、もっとも大きく2億3300万ポンド（約396億円）に達し、人件費率は86％にも及んだ。

　同2位は、ユナイテッドで1億8100万ポンド（約308億円）。そして3位チェルシー、4位アーセナルへと続く。

　ところが、人件費率ランキングでは、そのシティでさえ第4位で、トップはクイーンズ・パーク・レンジャーズ（QPR）の128％。次いでフルハムの92％、そしてストーク・シティの90％となっている。

　ここでも、さすがと言うべきなのか、人件費率がプレミアリーグのなかでもっとも低いのは、ユナイテッドで、適正水準の50％である。