FIFAワールドカップ2026の組み合わせ抽選会が現地時間5日に行われ、日本代表はオランダ、チュニジア、そして欧州プレーオフB勝者（ウクライナ、スウェーデン、ポーランド、アルバニア）と同組のグループFに入った。開催地も日程も決まった事で、いよいよ本格的な準備が可能となったが、米国による施策が観戦計画を狂わせる可能性があると、英紙『デイリーミラー』が11日に報じている。
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サッカー日本代表ファン、米国への渡航に影響か

　今大会は従来とは違い、出場国が32カ国から48カ国に増えた。

　さらに、メキシコ、カナダ、米国の三カ国で開催される。

　日本は米国のダラスで2試合、メキシコのモンテレイで1試合を行う予定だ。

　気温は30度を超える高温が予想されているが、移動距離においては比較的スケジュールが組みやすい範囲だと言えるかもしれない。

　ただ、ここにきて新たな問題が浮上した。

　同紙によると「ドナルド・トランプ大統領が提案した国境管理計画により、米国への渡航者は過去5年間のソーシャルメディア履歴データに加え、メールアドレス、電話番号、家族に関する情報の提出を義務付けられる可能性がある」という。

　続けて「英国（イングランドとスコットランド）、フランス、ドイツ、スペインをはじめ、オーストラリア、日本、韓国など、計42カ国がビザ免除プログラムの対象となっており、これらはいずれも大会出場国でもあることから、今回の決定によって多くのファンが観戦を諦めざるを得なくなるかもしれない。

　W杯観戦計画が台無しになり得る」と懸念した。

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