学校法人清永学園傘下の子会社 Jiririta株式会社は9月26日、韓国・城南市の株式会社フィールドワンと、日本初のスマートエアドーム建設に向けた技術支援業務委託契約および膜材等試験検査協力合意書を締結した。このプロジェクトはエアドーム建設を起点とした地域経済の活性化などを目指すものとなっている。
日本初の「スマートエアドーム」がサッカーの課題を解決する？
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フィールドワンは韓国初となる国産エアドームを独自に開発した韓国企業で、20年以上にわたって官公庁および民間施設に対する設計・建設・運営の実績を積んできた。
エアドームは、柱や梁を使わず空気によって膜（屋根）を張る構造体で、建設コストや工期を抑えつつ多目的利用が可能とされる。一般的な他のドーム型建築物に比べて施工スピードや費用面で優れており、3～4か月程度での施工が可能となる。
合意書締結にあたり、Jiririta株式会社の青木は以下のようにコメントしている。
「エアドームは、降雪地帯における大きな避難所の役割を併せ持つ、内閣府推奨の「フェイズフリー」の大型施設になり得ます。現在進めている最初のプロジェクトでは、降雪地域におけるサッカー場兼イベント施設兼避難所を想定して進めています」
Jiririta社はこれをスマートエアドーム（商標登録済）と銘打ち、「韓国のフィールドワン社オム（・ギソク）社長にも共闘いただき、まずは来年日本でのスマートエアドーム第一号の建設を目指します」としている。
サッカーにおいては、夏の猛暑におけるプレー強度の低下、降雪地帯における冬季のプレー環境などが課題として挙げられる。明治安田Jリーグは2026年夏より、8月開幕、5月閉幕の秋春制の移行が決まっており、ウインターブレイク期間の練習環境や豪雪地域における12月や3月の試合開催など、乗り越えなければいけない課題もある。
スマートエアドームはそれらの課題を解決し得るものになるかもしれない。
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