ワールドカップ（W杯）2026は6月11日に開幕し、7月19日までの約1カ月間行われる。ただ、今大会のセキュリティは従来とは違い、一筋縄ではいかない。イランと開催国・米国が戦闘状態にあるため、前例のないドローンとサイバー攻撃の脅威に直面していると、ホワイトハウスのW杯対策本部長であるアンドリュー・ジュリアーニ氏が警告した。英紙『サン』が30日に報じている。

スタジアム含め最高レベルの警備体制に

　過去にも軍事政権下にあったアルゼンチンで1978年にW杯が開催されたことがあり、世界情勢が不安定な中で大会が行われることは常である。

　ただ問題なのは、戦闘技術が日々進化している点だ。

　これまでの警備体制が問題なかったとしても、現代において不測の事態を防げるとは限らない。

　今大会で警戒されているのは、ドローンやサイバー攻撃による混乱である。

　米高官のジュリアーニ氏は「海外の戦争を通じて、攻撃用ドローンの技術がいかに急速に進化しているかを目の当たりにしてきた。

　通常のスタジアム警備に加えて、スタジアム、ファンフェスティバル、ホテルなどすべてが、ドローン対策を含めて保護されるようにしなければならない」と主張している。

　米国がイスラエルと共に2月28日、イランに対して大規模な軍事作戦を実施したことで、中東情勢が急激に悪化した。

　特に米国とイランの関係は修復不可能な状態に陥っており、イラン人に対する警戒度は強まっている。

　同紙によると「ジュリアーニ氏はイラン代表の出場自体は歓迎しつつも、安全上の理由から同国の政府関係者や指導者の入国を認めていない。

　観戦に訪れるファンには、厳格なセキュリティ対策やビザ審査が課される見通しだ」という。

　W杯開催国としては、これまでにない最高レベルの警備体制で、選手やファンを守り抜く必要性がありそうだ。