ワールドカップ（W杯）2026開幕を約2カ月半後に控える中、米国とイランによる戦闘が激しさを増している。もし米国のドナルド・トランプ大統領が地上侵攻を決断した場合、米国代表が制裁により出場禁止となるかもしれない。そうならない場合、国際サッカー連盟（FIFA）の信頼性は著しく低下すると、南アフリカメディア『IOL』が30日に報じた。

米国代表、開催国として出場権を得ているが…

　2026年1月3日、W杯開催国の一つである米国がベネズエラに大規模な軍事攻撃を実施し政権転覆を試みた。

　ベネズエラのニコラス・マドゥロ大統領は即座に拘束され、電撃作戦は成功に終わっている。

　そして、2月28日には、米国がイスラエルと共同でイランに対して大規模な軍事作戦を実行して、イランの最高指導者アリー・ハーメネイー氏を殺害した。

　その紛争の過程で民間人にも犠牲者が出ており、学校が爆撃されて約170人の子どもが死亡している。

　ただ、ベネズエラの時のように紛争は治らず、イランとの争いは悪化の一途を辿っている。

　戦争の当事国となった米国だが、一貫してFIFAは中立の立場を保っており、米国に対して目立った声明を出していない。

　しかし、米国寄りの姿勢を崩さなければならない時が、まもなく訪れるかもしれない。

　数週間にわたる空爆の後、アメリカ国防総省は地上作戦の開始を準備しており、ホルムズ海峡付近の沿岸施設やハールク島への攻撃も含まれる可能性があるとの報道がある。

　まさに、2022年2月24日にロシアがウクライナ侵攻を開始したのと、ほぼ同義と言える非常事態であり、FIFAは黙って見過ごすわけにはいかないだろう。

　なぜなら、FIFAと欧州サッカー連盟（FIFA）がロシアを競技から追放した、その主な理由がウクライナへの全面侵攻だったからだ。

　ロシアは制裁により、W杯参加資格を失っている。それなのに米国が例外として制裁対象にならなかった場合、FIFAに批判が集中するのは間違いない。

　同メディアは「こうした状況は、FIFAを難しい立場に追い込む可能性がある。

　というのも、同団体はつい最近、国際紛争の仲介努力を評価し、トランプ大統領に史上初の平和賞を授与したからだ。

　そのトランプ大統領がイランへの攻撃を開始したことで、近年で最大級の国際的緊張を招く存在となっている。

　もし米国が本格的な地上侵攻に踏み切れば、FIFAの信頼性はかつてないほど厳しく問われることになるだろう。

　ロシアに対して前例を作った以上、沈黙を続ければ、二枚舌や政治的都合主義との批判を免れることはできない。

　FIFAとしては、自ら作った原則がすべてのケースに適用されるのか、それとも政治的・商業的に都合の良い場合にのみ適用されるのかを決断しなければならない」との見解を示している。

　墓穴を掘るといった最悪の状況になりかねないFIFAにとって、トランプ大統領の行動には肝を冷やしているかもしれない。