FIFA（国際サッカー連盟）は、2023年から2026年までの4年間で総収入130億ドル（約1兆9000億円）を見込んでいる。そのうち約90億ドル（約1兆3000億円）が2026年に計上される見通しで、その大半はFIFAワールドカップによるものだという。英メディア『The Athletic』が特集している。

『The Athletic』がFIFAの収入面を指摘

　FIFAのジャンニ・インファンティーノ会長は「すべての1ドルはサッカーの発展のために還元される」と繰り返し説明しているが、同メディアはFIFAの財務状況を分析。男子のワールドカップを軸とした4年サイクルの収益構造を紹介した。

　それによると、FIFAはワールドカップが開催されない3年間は赤字となる一方、大会開催年にその損失を回収し、大幅な黒字を計上する構造となっている。2026年大会は48か国・地域、104試合という史上最大規模で開催されることから、過去最高の収益が見込まれている。

　2023～26年サイクルの収入130億ドル（約1兆9000億円）のうち、約89億ドル（約1兆3000億円）は放映権料、ホスピタリティ、チケット販売によるもので、全体の68％を占める見込み。中でも放映権収入は最大の柱で、2026年だけでも約33億ドル（約4800億円）が契約済みとなっている。

　また、FIFAは非営利団体として約129億ドル（約1兆8900億円）を支出し、余剰金は約1億ドル（約150億円）程度とする計画だが、過去2サイクルではいずれも約12億ドル（約1750億円）の黒字を計上。2025年末時点の準備金は約27億ドル（約3950億円）に達し、現金や債券、投資資産などを合わせた保有資産は約60億ドル（約8800億円）規模まで拡大しているという。

　さらに、『The Athletic』はFIFAの収益が近年急速に拡大している点にも注目。2023年から2025年までの3年間の収入は43億ドル（約6300億円）で、前回サイクル同期の18億ドル（約2600億円）を大きく上回った。2025年に開催された拡大したクラブワールドカップによる約21億ドル（約3100億円）の収益を除いても、前回サイクルを上回るペースで推移している模様。

　また、2022年の年間収入は57億6900万ドル（約8400億円）だったが、2026年はこれを上回る見通し。2025年末時点ですでに77億8300万ドル（約1兆1400億円）の収入が契約済みとなっており、今後さらに増加するとみられている。
　
　同メディアは、FIFAの莫大な収入を支えている最大の要因は「世界中の人々がサッカーを観戦すること」であり、放映権を中心とした商業収入が今後も財政基盤を支え続けると分析している。

　また、『The Athletic』は放映権収入の地域別の動向にも着目している。

　同メディアによると、中東・北アフリカ（MENA）地域では、2014年ブラジル・ワールドカップでアルジャジーラが放映権を保有。その後、スポーツ部門は「beIN Media Group」として再編され、カタール政府の支援を受けながら事業を拡大した。

　現在、beIN Media Groupの会長を務めるナセル・アル・ケライフィ氏は、パリ・サンジェルマンの会長に加え、欧州クラブ連合（EFC）の議長としてFIFA理事会のメンバーも務めている。

　一方で、欧州ではクラブサッカーの放映権料が高騰している影響もあり、FIFAの放映権収入は伸び悩んでいるという。欧州からの放映権収入は2010年南アフリカ・ワールドカップで12億8900万ドル（約1900億円）に達したものの、2019～22年サイクルではそのピークを2億ドル（約290億円）以上下回った。

　また、2023年にオーストラリアとニュージーランドで開催された女子ワールドカップでは、時差の影響もあり、欧州からの放映権収入は他地域と比べて伸び悩んだという。同メディアは、欧州以外の地域についても収益面で課題を抱えていると指摘している。

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