【写真：Getty Images】

　マンチェスター・シティに対し、プレミアリーグの選手や代理人が賠償請求の可能性を検討しているようだ。英『Sky Sports』が現地時間1日に報じた。すでに複数の選手と代理人が弁護士へ相談しており、シティがプレミアリーグの独立委員会による違反認定を控訴で覆せなかった場合、失われた収入を巡って法的措置に発展する可能性があるという。

プレミアリーグの“選手”から賠償請求も

　シティを巡っては、独立委員会が2009/10シーズンから2017/18シーズンまでの重大な財務規則違反に関する告発を有罪と認定。スポンサー契約などを通じた「偽装された資金提供スキーム」によって、8億3000万ポンド超（約1718億円）に上る収入を実態以上に計上したと判断された。クラブ側は不正を一貫して否定しており、10月2日までに控訴する方針を示している。今後は制裁を決める手続きも残されている。

　今回、選手側が検討しているのは、シティの違反によって本来得られた可能性がある報酬の補償だ。『Sky Sports』によれば、リーグ優勝を逃したことや欧州カップ戦への出場権を得られなかったことで受け取れなかったボーナスなどが対象となる可能性がある。影響を受けたと考える選手や代理人が、こうした損失について請求できるかを弁護士と協議しているという。

　法的措置を検討しているのは選手だけではない。複数のプレミアリーグクラブもすでに弁護士へ依頼し、シティに対する訴訟の可能性を精査している。また法律の専門家は、当時ライバルクラブを率いていた元監督についても、タイトルや欧州大会出場を逃したことで得られなかった収入を理由に請求できる可能性があるとの見解を示した。選手、クラブ、指導者へと請求の主体が広がる可能性がある。

　ただし、こうした賠償請求が実際に動き出すかどうかは、シティの控訴結果に左右される。『Sky Sports』は、控訴手続きが2027年まで長期化する可能性も指摘。違反認定が維持された場合、シティはリーグからの処分だけでなく、クラブや選手、元監督らを相手とした複数の法廷闘争に直面する可能性がある。

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