ジャンニ・インファンティーノ会長【写真：Getty Images】

　欧州サッカー連盟（UEFA）に加盟する全55協会が、国際サッカー連盟（FIFA）の「W杯事業売却」構想が撤回されない限り、FIFA主催大会をボイコットする方針で一致した。今後はFIFAが計画を撤回するのか、それとも欧州勢不在を覚悟して強行するのかが最大の焦点となる。

FIFA大会“ボイコット”

　最初の試金石は、9月5日から27日までポーランドで開催されるU-20女子ワールドカップ（W杯）だ。開催国ポーランドのほか、イングランド、フランス、イタリア、ポルトガル、スペインの欧州6か国が出場予定。

　各国は現時点で通常通り準備を続けているが、FIFAの構想が撤回されないまま開幕を迎えれば、UEFAは早くもボイコット方針を実行に移すか判断を迫られる。

　FIFAは加盟協会に対し、外部資本の受け入れを含む計画へ参加するかを9月19日までに回答するよう求めている。つまり、U-20女子W杯は回答期限より先に始まる。FIFAには大会開幕までの短期間で、構想を全面撤回するか、大幅に修正してUEFAと交渉する必要が生じた。

　次の焦点は、10月9日と13日に行われる2027年女子W杯欧州予選プレーオフとなる。イングランドはギリシャとの2試合を予定し、ウェールズ、スコットランド、北アイルランド、アイルランドも出場する。対立が続けば、予選を戦いながら本大会には参加しないという異例の状況も起こり得る。

　シニア代表への最初の大きな影響は、2027年6月から7月にブラジルで開催される女子W杯だ。現状のままなら、イングランド、スペイン、ドイツ、フランスなど欧州勢は一斉に不参加となる。さらに対立が長期化すれば、スペイン、ポルトガル、モロッコを中心に開催される2030年男子W杯にも欧州代表が出場しない可能性がある。

　英メディア『Sky Sports』は、欧州勢が参加しない時点でFIFAの投資計画は事実上頓挫したと分析。直近の男子W杯ではベスト8のうち6チーム、ベスト4のうち3チームが欧州勢だった。主要国を欠く大会の株式に投資家が巨額の資金を投入する可能性は低く、FIFAは銀行や投資家に計画の実現性を改めて説明しなければならない。

　UEFAはFIFAへ正式な通知を送り、他の大陸連盟にも同調を呼びかける方針だ。北中米カリブ海サッカー連盟（Concacaf）も計画を全会一致で拒否したが、現時点ではボイコットを表明していない。アジアサッカー連盟（AFC）も事前協議がなかったことに懸念を示しており、反対が欧州以外へ広がるかも重要になる。

　FIFAが譲歩すればボイコットは回避される。一方、計画を強行すれば、まずU-20女子W杯で欧州勢が姿を消し、翌年の女子W杯、将来の男子W杯へと影響が拡大する。対立の行方は投資構想だけでなく、ジャンニ・インファンティーノ会長の求心力や次回FIFA会長選にも直結しそうだ。