谷塚哲

REGISTA有限責任事業組合代表。1972年埼玉県生まれ。順天堂大学卒業、早稲田大学大学院スポーツ科学研究科修了。行政書士の資格を取得後、2005年にスポーツ法務事務所/谷塚行政書士事務所を開業。2008年に行政書士、弁護士、公認会計士、弁理士、JFA公認エージェント、学識経験者等を集めた組織「REGISTA.LLP」を設立した。中村俊輔、前園真聖、浦和レッズなどのサッカースクールのリスクマネジメントを指導している。著書に『地域スポーツクラブのマネジメント』(カンゼン)などがある。

プロ野球とJリーグともに本当の意味での「地域密着」の実現へ――『地域スポーツクラブ』が日本のスポーツ界を変える

プロ野球とJリーグともに本当の意味での「地域密着」の実現へ――『地域スポーツクラブ』が日本のスポーツ界を変える

サッカーも野球も、現在はさまざまな形で地域貢献(ホームタウン)活動や地域密着の活動が行われている。また、先日プロ野球の楽天が中学生年代のチーム創設を発表した。こういった取り組みが地域活性化につながり、「地域スポーツクラブ」としての存在価値を高めていくのではないだろうか?

英国人記者が語る日本のスタジアム問題。「日産スタは雰囲気足りない。横浜に3万人の屋根付きスタあるといい」

野球界にも影響。日本特有のスポーツモデルを転換させたJリーグの「地域密着」という発想

サッカーのみならず野球も、現在はチーム名に地域名が入るのが当たり前になった。地域に対する意識が高まった背景には、何よりも日本のスポーツモデルが大きな転換期を迎えたからである。REGISTA有限責任事業組合代表で『地域スポーツクラブのマネジメント』(カンゼン)の著者である谷塚哲氏は、今後、日本のスポーツモデルにおいて、ますます地域密着が重要になると指摘する。

これからのJクラブの経営モデル ~ハイブリッド型スポーツクラブの可能性~

これからのJクラブの経営モデル ~ハイブリッド型スポーツクラブの可能性~

2011年、J38クラブ中18クラブが赤字―― このような現状がある中で、Jクラブに新しい動きが生まれている。それが、株式会社と非営利法人の2つをバランスよく活用する、“ハイブリッド型スポーツクラブ”を目指す取り組みだ。行政書士の谷塚哲氏に考察していただいた。

クラブ運営に必要な“法人格”。そのメリットとは?

クラブ運営に必要な“法人格”。そのメリットとは?

4月3日、『ジュニアサッカーを応援しよう!』で連載中の谷塚哲氏の著書『地域スポーツクラブの“法人格”を取得しよう!―理想のクラブ運営ガイド―』が発売される。

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