イングランドサッカー界は、SNSなどを用いたインターネット上の人種差別にそこまで関心がないのかもしれない。英『スカイ・スポーツ』が、警察のサッカー本部長であるマーク・ロバーツ氏のコメントを伝えた。

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　イングランド代表が決勝で負けたユーロ2020（欧州選手権）以降、サッカー界はSNS上の人種差別被害が急増しているという。これについて、同氏は4部までの全92クラブに手紙を送り、解決策を探ろうと試みたそうだ。

　しかし、同氏によると、「前向きな反応があったのは49クラブで、役員や選手たちと話す機会を手助けしてくれたのは8クラブだけだった」とのこと。プレミアリーグのクラブでは、これまでに協力的な姿勢を示しているのは3クラブだけだという。

　先週、チェルシーのシーズンチケット所有者が差別的な投稿をしたため、警察に逮捕された。

　ロバーツ氏は「我々はこれがやりたい。そのためには全員のコミットメントが必要だが、それが実現しない。非常に残念なことだ。数字がそれを物語っていると思う」と、落胆している。

　同氏によると、人種差別投稿の調査は、以前まで証拠を受け取るまで6カ月を要したが、現在は数日で済むようになったとのこと。警察側は、クラブと協力すれば、こういった問題を大幅に減らせると考えているようだ。

【了】