レアル・ソシエダに所属する24歳の日本代表MF久保建英は、次の移籍時に売却益の50%が古巣のレアル・マドリードへ渡る契約を結んでいる。このようにレアル・マドリードが完全に保有権を手放さないことで、経済面で大きな成功を収めているようだ。英語版のスペイン紙『アス』が29日に報じている。
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レアル・マドリード、久保建英を手放した後も50%の保有権を保持

　久保は2019年6月にFC東京からの完全移籍でレアル・マドリードに加入。

　その後は1試合もトップチームでプレーすることなく、マジョルカ、ヘタフェ、ビジャレアルに期限付き移籍して成長を続けた。

　そして、2022年7月にソシエダへ完全移籍で譲渡されることになるが、この際にレアル・マドリードが一部の保有権を確保したまま売却された形となっている。

　同紙によると「以前は、若手選手に他クラブで出場機会を与えたい場合、通常は単純なレンタル移籍が主流だった。

　現在では、選手の権利の50%を売却する一方で、買戻し条項または将来の移籍金の半分を保有することが推奨されている。

　このアプローチにより、移籍先クラブは選手の権利の半分を所有し、1シーズン以上選手を保有できるため、選手の育成により力を入れられるようになる」という。

　その結果、移籍先クラブで主力に定着するケースが増え、市場価値が拡大することに繋がっているようだ。

　成功例の一つに挙げられているのが、21歳のアルゼンチン代表MFニコ・パスだ。

　レアル・マドリードの下部組織で育った後、2024年8月にセリエAのコモへ完全移籍している。

　当時コモは昇格したばかりのチームだったが、レアル・マドリードといったビッグクラブから若手有望株を譲り受けることに成功した。

　コモ加入時の市場価値は1170万ドル（約18億3000万円）だったが、今では7610万ドル（約118億7000万円）に跳ね上がっている。

　他にはヤコボ・ラモン、マリオ・ヒラ、アレックス・ヒメネスなども戦略の一環となっており、上手くいけばレアル・マドリードに合計1億9000万ドル（約296億4000万円）の利益がもたらされるようだ。

　なお、久保については「将来的にベルナベウに復帰したり、クラブに更なる収入を運んできたりする可能性がある。

　この日本代表選手は、一時期7000万ドル（約109億2000万円）まで価値が上昇したが、現在は3000万ドル（約46億8000万円）まで下がった。

　ソシエダも久保も、現時点では別れを告げる決断を下していない」と伝えている。