ドナルド・トランプ大統領【写真：Getty Images】

　FIFAワールドカップ2026（北中米W杯）は、スペイン代表の優勝で幕を閉じた。しかし大会後、海外メディアからはピッチ上の評価以上に、FIFAの運営や政治色、商業主義への厳しい批判が相次いでいる。

海外紙がW杯総括で酷評

　フランス紙『L’Équipe』は、ジャンニ・インファンティーノFIFA会長とドナルド・トランプ米大統領を、今大会を象徴する存在として取り上げた。見出しでは、今大会が「金が王様」となり、「政治介入」を巡る論争に彩られたと表現。本文でも、FIFAが収益、スポンサー、放映権、そして主要開催国である米国の大統領を満足させるために「身を屈めた」とし、その結果、大会そのものを変質させるリスクを冒したと痛烈に指摘している。

　同紙は、決勝のハーフタイム延長も批判した。各会場で行われた給水タイムを「人工的なクオーター」と皮肉り、さらに決勝ではハーフタイムを延ばしたことで「競技規則さえ犠牲にした」と断じた。チケット価格が平均で数百ユーロに達し、裕福な客は集められても、W杯のDNAを作ってきた多くの海外ファンを遠ざけたとも指摘している。

　英紙『The Guardian』は、大会を「見世物、スキャンダル、妥協に満ちたW杯」と総括した。同紙は、ピッチ上については「良い大会ではあったが、偉大な大会ではなかった」と評価。一方で、その裏側は「はるかに見苦しかった」とし、政治的圧力への屈服や収益優先の姿勢を強く批判している。

　特に同紙は、バログン処分問題を巡り、「収益を生むことが正義や競技の利益より重要になる」という考え方が将来受け入れられてしまう可能性に警鐘を鳴らした。さらに、チケット高騰によってW杯は「大衆の運動ではなく、ぜいたくなイベントになった」とも表現している。

　決勝についても評価は厳しい。『The Guardian』は、スペインが正当な勝者だったとしながらも、試合そのものを「陰鬱で、ひどい一戦」と表現。大会全体についても、FIFAの自賛とは裏腹に、過去の名大会に並ぶものではなかったとの見方を示している。

　華やかな演出、商業的成功、政治的存在感が前面に出た今大会。だが海外メディアの総括では、サッカーの祭典というより、金と権力が主役になったW杯として記憶される可能性が強調されている。

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