マンチェスター・シティがプレミアリーグの財務規則違反114件で有罪とされたことを受け、他クラブへの影響にも注目が集まっている。米『ESPN』は6日、アーセナル、トッテナム・ホットスパー、リヴァプール、マンチェスター・ユナイテッドの4クラブが、シティに対する補償請求の権利を確保していると報じた。

マンチェスター・シティの有罪判決でさらなる問題に発展か

　シティはプレミアリーグの規則違反を巡る独立委員会の判断に対して、現在も無罪を強く主張している。有罪判決は正式に下されたものの、今後は控訴や処分を巡る手続きが控えており、問題が終結したわけではない。

　さらに大きな問題となる可能性があるのが、シティの規則違反によって他クラブが受けた損害への補償だ。

　独立委員会による今回の判断には、影響を受けたクラブへの補償は含まれていない。しかし、シティが2009年から2018年までの9年間に、9億ポンド以上（約1800億円）の収益を意図的に水増し、虚偽の申告をしていたと認定されたことで、他クラブへの影響も広範囲に及ぶ可能性がある。

　例えば、シティの規則違反がなければタイトルを獲得していたクラブや、降格を回避していたクラブ、チャンピオンズリーグ出場権を得ていたクラブが存在する可能性がある。また、シティに加入した選手を獲得できていたクラブがあった可能性もあり、各クラブが受けた損失を金銭に換算すれば、数千万ポンド規模に達する可能性もあるという。

　実際、2024年9月の時点でアーセナル、トッテナム、リヴァプール、マンチェスター・ユナイテッドの4クラブは、シティに対して有罪となった場合に補償を求める権利を留保する旨を弁護士を通じて通知していた。

　これは、シティに対する疑惑が報じられてからプレミアリーグによる判断が下されるまでの期間を考慮し、6年間という時効を超えて補償を求める選択肢を確保するための措置だったという。

　『ESPN』によれば、シティが現在も違反を強く否定していることから、仮に補償請求を巡る訴訟に発展すれば、長期的な争いになる可能性がある。すべてのクラブが実際に補償を求めるかは不透明だが、各クラブはまずシティへの処分が正式に確定するのを待つことになるとみられている。

　今回の有罪判決は、シティへの処分だけでなく、過去のタイトル争いや欧州カップ戦出場権、残留争いなど、プレミアリーグの歴史そのものに影響を及ぼす可能性がある。今後はシティとリーグの法的手続きだけでなく、他クラブによる補償請求の動きにも注目が集まりそうだ。

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