FIFAによるアメリカ代表FWフォラリン・バログンの出場停止処分をめぐる対応が、サッカー界の審判や懲戒手続きへの信頼を損なう可能性があるようだ。プレミアリーグの審判部門を率いるハワード・ウェブ氏と、同リーグのリチャード・マスターズCEOが懸念を示した。ロイター通信が20日に報じている。

プレミアリーグの審判部門を率いるハワード・ウェッブ氏が言及

　バログンは今夏のワールドカップで退場処分を受け、1試合の出場停止となるはずだった。しかし、アメリカのドナルド・トランプ大統領が公の場で介入した後、FIFAが出場停止処分を解除。この対応は透明性を欠いているとして批判を浴びた。

　この一件について、2010年のワールドカップ決勝でも主審を務めたウェブ氏は「本当に悩まされた」とコメント。退場処分そのものより、その後の対応によって生まれた印象を問題視している。

「政治家からFIFAに圧力がかかったことは認められている。そして、その大会に限って出場停止処分が取り消され、大会前には存在していなかったように見えるプロセスによって処分が停止された」

　さらにウェブ氏は、今回の騒動がSNS上で広がる「陰謀論」に新たな材料を与える可能性を懸念。「今ではあまりにも頻繁に、判定が腐敗していると捉えられている」と指摘し、事実や証拠がないまま判定の裏にある動機を推測する風潮を問題視した。

　一方、マスターズCEOも「本来はスペインが最高のチームだったことや、イングランドの準決勝での敗戦について話すべきだった」とし、ワールドカップでピッチ外の問題ばかりが注目されたことを嘆いた。

　また、FIFAの懲戒規定にはレッドカードを見直して取り消す仕組みがないため、「バログンの問題が不必要な論争を生んだ」と指摘。プレミアリーグの新シーズンを前に、今回の一件が審判への信頼に影を落とす可能性が懸念されている。

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