ドイツサッカー協会（DFB）は9日、ヴォルフガング・ニールスバッハ会長が辞職することを発表した。

　先月、独メディア『シュピーゲル・オンライン』が2006年にドイツでW杯を開催するために、招致委員会がFIFAの選考委員会を買収した疑いがあるとされ、その過程でFIFAに670万ユーロ（約9億円）を送金したと報じられている。

　さらに、この資金について税務書類で取引の痕跡がないことから重大な脱税の疑いがあるとして、DFB本部を初めとしてニールスバッハ会長の自宅などに家宅捜査が入った。

　ニールスバッハ会長は事件に関して「私は2006年W杯をドイツに招致するための活動に尽力してきた。そして、情熱を持って常に誠実に働いてきた。何も後悔するようなことは行ってきていないと自信を持って言える」と語り、関与していないと明言している。

　また、辞職については「私は会長として、DFBとオフィスを守るために職を辞する」と理由を説明した。また、事件解決のために協力は続けていくことも明かしている。招致を巡って大きな問題に発展したドイツW杯だが、真実は明らかになるのだろうか。

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