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ミランに続きインテルも“中国製”に? 今月末までに株式70%を売却へ

text by 編集部 photo by Getty Images

エリック・トヒル
インテルのエリック・トヒル会長【写真:Getty Images】

 ミラノの両雄が“中国製”となるかもしれない。31日、イタリアメディア『スカイ・スポルト』を含む複数のメディアが報じている。

 インテルは、今月の終わりまでに同クラブの株式の70%を中国の「蘇寧電器」に売却するようだ。2013年にインテルの会長に就任したエリック・トヒル会長は、昨年の秋から、単なる小株主だけではなく同クラブの指揮権をも握れるような株主を探していたようだ。そこで、何度もその興味を表明した蘇寧電器が直ぐに最有力候補となり、この数ヶ月の間交渉をしていたようである。

 先月には、蘇寧電器の幹部グループがミラノへ視察に訪れてようだ。そして、未だにサインは交わされてはいないものの、現在取引がほぼ成立する寸前にあるという。同中国企業は、2013年にトヒル会長が支払った金額の2倍以上もの金額である6億5000万ユーロ(約802億円)から7億ユーロ(約864億円)のオファーを提示し、同会長や前会長のマッシモ・モラッティ名誉会長をも納得させたようだ。

 蘇寧電器は、トヒル会長の株式の30%とモラッティ名誉会長の全株式、つまり合計でクラブの株式の60%から70%を取得し、筆頭株主となるとみられている。その結果、小株主となる同会長は、その後もインテルの会長のままでい続けるかどうかはまだ決まってはいないようだが、同中国企業は同会長が行ったこの3年間の仕事を高評価しているようだ。

 かつて栄光を築いたミラノ2チームも今となっては中国企業とクラブの売却交渉をするに至っている。最早イタリアサッカーの未来は、中国資金に委ねられているのかもしれない。

【了】

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