国際サッカー連盟（FIFA）の作成した調査レポートによれば、ワールドカップ（W杯）は参加48ヶ国に拡大することで最大の利益を生むと試算されるという。23日付の英メディア『スカイ・スポーツ』などが伝えている。

　FIFAのジャンニ・インファンティーノ会長は先日、来年1月に開かれるFIFAの議会に、W杯の出場枠を現行の32ヶ国から48ヶ国に拡大する案を提出する計画であることを明かしていた。2026年大会からの変更が想定されている。

　FIFAの調査によれば、2026年以降の大会方式の候補となる5つの案の中で、最もサッカーのクオリティーが高まることが期待されるのは現行の32ヶ国方式だという。だが、48ヶ国を3チームずつ16グループに分ける方式は「有形・無形の最大の価値を提供する」ものであり、総合的に最善だと評価されている。

　新たに32チームによる決勝トーナメント1回戦のラウンドが導入されることで、テレビ放映権やスポンサー収入の増加が期待されるという。大会の収益は2018年ロシア大会で想定される55億ドル（約6450億円）から、65億ドル（約7630億円）へと約20％増加すると試算されている。

　だが、来年1月の議会における採決は「経済面からの決定になるべきではない」ともFIFAは主張。「W杯を拡大する目的は、サッカーをより促進し、その一貫性を保持し、サッカーを全ての人々に届けるというビジョンをさらに推し進めること」であるべきだと述べられている。

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