ボルドー【写真：Getty Images】

　1881年に創設され、過去にフランス1部で6度の優勝を誇る名門ボルドーが、消滅の瀬戸際で新たな経営体制への移行を進めている。フランスメディア『レキップ』などが報じた。

フランス名門が消滅危機

　ボルドーは2024年、深刻な財政難を受けて破産を申請し、当時4部相当だったナショナル2への降格が決定した。クラブは司法再建手続きの下で、債務整理と経営再建を進めることになった。

　2025年6月には、商事裁判所が債務を約2600万ユーロ（約47億円）まで圧縮し、10年間で返済する再建計画を承認。クラブ消滅の危機をいったん回避したものの、計画の維持には継続的な資金確保が必要となった。

　2026年6月には、英国系投資ファンド「Sparta Capital（スパルタ・キャピタル）」が、オーナー兼会長のジェラール・ロペス氏からクラブ株式の67％を取得することで基本合意。当初はロペス氏が33％を保持し、スパルタ側が3年間で約2000万ユーロ（約36億円）を投じる構想だった。

　しかし、フランスサッカー経営管理総局（DNCG）の審査までに必要とされた約900万ユーロ（約16億円）を確保できず、同機関は6月30日、ボルドーを2026-27シーズンの全国リーグから除外した。7月15日の控訴でも処分は覆らず、クラブは最高でも地域1部（フランス6部相当）で戦う状況に追い込まれた。

　スパルタは翌シーズンの運営などに必要な約1000万ユーロ（約18億円）を集められず、一度は買収交渉から撤退。これを受け、ロペス氏は従来の一部売却案を断念し、保有株式を象徴的な1ユーロで全面譲渡する方針へ転換した。

　その後も資金調達は難航。『レキップ』によると、7月末までに必要とされた約1050万ユーロ（約19億円）のうち、実際に確保できた現金は約500万ユーロ（約9億円）にとどまり、残りは投資家による資金保証だったという。

　そんな中で、スパルタは8月2日、Park Benchを戦略的パートナーに迎えたと発表した。資金提供自体は7月31日に行われており、当初の株式67％取得案から方針を変更。ロペス氏が保有する全株式を1ユーロで取得し、クラブの経営権を100％握る取引を進めている。

　ただし、買収とクラブの存続が確定したわけではない。スパルタの公式声明によると、取引の最終完了には、ボルドーがナショナル1（旧ナショナル2、フランス4部相当）への残留を認められることが条件となる。現地メディア『SO FOOT』は、残留が認められなければ、スパルタとロペス氏の売却合意が無効となる可能性があると伝えている。

　その場合、2025年に商事裁判所が承認した再建計画の継続も困難となり、再びクラブ消滅の危機に直面する恐れがある。

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