UEFA【写真：Getty Images】

　欧州サッカー連盟（UEFA）が、国際サッカー連盟（FIFA）主催大会のボイコット方針を解除する見通しとなった。英紙『The Guardian』は現地時間26日、FIFAがワールドカップなどの大会権益を将来にわたって民間へ売却しないとの拘束力ある保証を示したと伝えている。

W杯権益を「二度と売却しない」との保証得る

　対立の発端は、ジャンニ・インファンティーノ会長が7月末に提示した「FIFA Forward Enterprise（FFE）」構想だった。

　FIFAの放映権、スポンサー、チケット、ホスピタリティーなどの商業事業を新会社へ集約し、その株式20％を民間投資家へ売却する計画で、FIFAは加盟協会への開発資金を大幅に増やせると主張。各協会には計画への参加に伴う2000万ドルの一時金も提示されていた。

　一方、UEFAは、ワールドカップを投資商品として扱えば大会運営が株主利益に左右されるとして猛反発。短期間で賛否を迫る手法も「威圧による統治」だと批判した。

　その後、UEFAは55加盟協会とともに、構想の完全撤回と、同様の民営化を二度と行わないとの法的拘束力を持つ保証がなければFIFA大会へ参加しないと表明。9月5日にはポーランドで開幕するU-20女子ワールドカップ（U-20女子W杯）の開幕が控えており、UEFAの大会ボイコットがどうなるか注目を集めていた。

　FIFAは批判の拡大を受け、構想公表からわずか数日後に撤回を発表。しかし、その時点では類似計画を将来再び持ち出さないとの確約がなく、UEFAは「条件は満たされていない」としてボイコット方針を維持していた。

　同メディアは、UEFAが、インファンティーノ会長によるW杯権益の売却計画をFIFAが二度と検討しないとの具体的な保証を得たと報道。類似する計画を再び検討しないとの拘束力ある確約が示されたことで、U-20女子W杯をはじめ、今後のFIFA主催大会にもUEFA加盟国のチームが参加する見込みだと伝えた。

　FIFAも、U-20女子W杯に全出場国が参加することを歓迎する声明を出している。ただし、UEFAはまだ解除を公式発表しておらず、現地時間27日にモンテカルロで開かれる理事会と加盟協会会議で正式に確認される見込みだ。

　また、インファンティーノ会長への不信任姿勢は変わっておらず、イタリアサッカー連盟も同会長への支持撤回を表明。大会ボイコットは回避される方向となったが、FIFAの統治を巡る対立そのものは収束していない。

【関連記事】
【U-20女子W杯 組み合わせ】FIFA U-20女子ワールドカップ2026 グループリーグ一覧
【画像】U-20女子W杯優勝を狙うヤングなでしこの予想スタメン！
眞城美春、U-20女子W杯へ「良いイメージを持って出れる」

『フットボールチャンネル』でサッカー最新情報を見よう！
いち早くチェックしたい方は下記リンクから↓↓

【了】