Jリーグは10月29日、都内で「レフェリング環境向上に向けた取り組み」をテーマとしたメディアブリーフィングを開催した。日本サッカー協会（JFA）審判委員会の扇谷健司委員長は、藤枝MYFCの槙野智章監督が判定に異議を唱えたハンドの事象について、審判員が正しい判定を下せなかったとの見解を示した。

審判員の評価制度や育成策、J2へのVAR導入の課題も説明

　この日はJリーグの窪田慎二執行役員とJFA審判委員会の扇谷健司委員長が出席。10月24日に行われた藤枝MYFC対徳島ヴォルティスの試合で、藤枝のFW川本梨誉がペナルティエリア内で放ったボールが徳島のDF田中隼人の左腕に当たったものの、ハンドと判定されなかった事案についても言及した。

　この判定に抗議した槙野監督にはイエローカードが提示され、試合後のインタビューでも審判団を厳しく批判。Jリーグは29日、槙野監督に2試合のベンチ入り停止と罰金10万円の処分を科した。

　扇谷委員長は当該のプレーについて「やはりハンドということで考えております」と説明。続けて「残念ながら審判員は正しい判定を導き出すことができなかったというのが、我々JFAとしての見解となります」と述べ、判定が誤りだったことを認めた。

　また、判定を誤った審判員への対応についても説明した。

　JリーグではJ1からJ3までの各試合に「アセッサー」と呼ばれる評価者を配置し、審判員のパフォーマンスを評価しているという。

　扇谷委員長は「同じようにジャッジができないことが続けば、次のシーズンは違うカテゴリー、下のカテゴリーに行ってもらうことはある」と言及。ひとつの判定だけで処分するのではなく、継続的な評価を通じて審判員の担当カテゴリーを見直す仕組みがあることを説明した。

　一方、Jリーグの窪田執行役員は、審判員の育成や支援体制の強化、VAR（ビデオ・アシスタント・レフェリー）の導入拡大など、現在進めている取り組みを説明した。

　Jリーグは2024年から審判領域の質向上に向けた検討を本格化。プロ審判員の拡大、海外審判員との交流、若手審判員の早期育成、支援体制の充実などを推進している。

　窪田執行役員は、Jリーグの価値を高めるためには審判領域の質向上が重要だと説明。審判員の支援体制については、クラブが監督や各分野の専門スタッフを配置して選手を支えるように、審判員に対してもフィジカルやコンディション、メンタル、栄養などを含めた総合的なサポート体制を構築していく考えを示した。

　現在、J1を担当する主審は全員がプロフェッショナルレフェリーとなっており、プロ審判員は29人。元選手が審判員にプレーの意図や選手目線の考え方を伝える「マッチクオリティアセッサー（MQA）」制度も本格化させている。

　窪田執行役員は同制度について、元選手から「こういうふうに選手は思っている」といった意見を審判員に伝えることで、プロレベルのフットボールへの理解を深めてもらう取り組みだと説明した。

　また、J2へのVAR導入についても検討を進めているものの、費用やスタジアム設備、審判員の確保などが課題となっている。

　J2にVARを導入する場合、年間最低でも総額6～7億円が必要となる見込み。さらに、VAR資格を持つ審判員の増員に加え、J3の審判員配置にも影響が及ぶため、審判員全体の人数を拡大する必要があるという。

　通常のVARより簡易的な「VARライト」や「フットボールビデオサポート（FVS）」についても検証しているが、窪田執行役員は「検討はしていますが、まだ実現には至っていない」と説明した。

　Jリーグは今後もJFAと連携し、審判員の育成や評価制度の見直し、サポート体制の強化などを通じて、レフェリング環境の改善を進めていく方針だ。

（取材・文：竹中愛美）

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