欧州サッカー連盟（UEFA）によるFFP（ファイナンシャル・フェアプレー）の再調査は不当だとして、パリ・サンジェルマン（PSG）がスポーツ仲裁裁判所（CAS）に上訴した。5日に英紙『スカイスポーツ』が報じている。

　PSGは昨年夏にバルセロナからネイマールを2億2000万ユーロ（約290億円）で獲得。さらにモナコから1億8000万ユーロ（約236億円）の買い取りオプション付きレンタルでキリアン・ムバッペを獲得している。それに伴い、当初からFFPに抵触した可能性があることを指摘されていた。

　仮にFFP違反が認められた場合、ネイマールかムバッペを売却する必要があると海外メディアが報じ、大きな話題となっていた。ただ、UEFAが夏の移籍期間中はPSGのFFP調査を中断すると発表し、ネイマールとムバッペが放出されることはなかった。

　騒動は収束したかに思われたが、国際サッカー連盟（FIFA）のジャンニ・インファンティーノ会長の手を借りてFFPを回避したとする調査報告を、サッカーに関する内部告発サイト「フットボール・リークス」が発表。再びPSGに疑惑の目が向けられている。

　そんな中、先にPSGが動きを見せたようだ。同紙によると、UEFAによるFFPの再調査は不当だとして、PSGがスポーツ仲裁裁判所に上訴したとのこと。UEFAは夏にPSGのFFP調査を中断した後、9月頃から再調査を開始していた。

　FFPに抵触すると、欧州大会出場を禁止されるなど厳しい処分を受けることになる。ただ、過去に決定が覆された事例もあった。FFPに抵触したミランは今年7月、UEFAによってヨーロッパリーグ（EL）出場権を剥奪された。しかし、スポーツ仲裁裁判所に上訴し、スポーツ仲裁裁判所がUEFAの決定を覆す判決を下したことで、欧州大会への出場権剥奪は取り消されている。

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