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世界を席巻!? 複数クラブを経営する海外オーナー6選。今や日本サッカーにも影響大!?

シリーズ:編集部フォーカス text by 編集部 photo by Getty Images

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 近年、サッカー界では「マルチ・クラブ・オーナーシップ(MCO)」という形でクラブを経営する形がスタンダードになりつつある。いくつかのデメリットもあるが、総合的に見ると複数のクラブを運営することのメリットは大きく、結果としてそれぞれのチームに良い形で還元されている。今回は、世界を代表する複数クラブを経営する海外オーナーを紹介する。※情報は2025年4月6日時点

シティ・フットボール・グループ

シティ・フットボール・クラブ

【写真:Getty Images】

所有クラブ:マンチェスター・シティ、ジローナ、トロワなど

 

 世界で最も有名なマルチ・クラブ・オーナーシップの例は、マンチェスター・シティを筆頭とした多数のクラブを保有する「シティ・フットボール・グループ」だろう。

 2025年4月現在では12ヵ国のクラブの株式を保有している。そのうち100%の株式を取得しているのはマンチェスター・シティ、メルボルン・シティ(オーストラリア)やニューヨーク・シティ(アメリカ合衆国)、モンテビデオ・シティ・トルケ(ウルグアイ)、トロワ(フランス)の5クラブだ。

 それ以外の7クラブは各リーグのルールに則った形での株式取得や、横浜F・マリノス(20%)のような少数株主のケースもある。

「シティ・フットボール・グループ」内で移籍が生じるケースが多く、昨夏にはトロワからマンチェスター・シティにブラジル代表FWサビーニョが完全移籍。過去にもメルボルン・シティやニューヨーク・シティからマンチェスター・シティに移籍し、そこからローン移籍という形で複数のクラブを渡り歩くという事例もあった。

 基本的にUEFAはマルチ・クラブ・オーナーシップのクラブ同士が、同じコンペディションを戦うことを禁止している。これは「公平性」を保つための措置だ。

 2024/25シーズンはマンチェスター・シティとジローナがUEFAチャンピオンズリーグ(CL)に出場することとなり、「両クラブ間での移籍および協力・協働を行う契約の禁止」、「スカウトや選手データベースを共同で使用することの禁止」などの厳しい制約が課されている。

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