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賭けても大丈夫!合法的にスポーツベッティングを楽しめる国【PR】

text by 編集部 photo by Getty Images

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 スポーツベッティングは、よりエキサイティングにスポーツ観戦を楽しむ手段として世界中のスポーツファンから人気を集めています。

 この記事では、スポーツベッティングが合法化されている国々に焦点を当て、合法化に至る経緯などもご紹介していきます。なぜスポーツベッティングが多くの国で合法化されるのか?日本はどうなるのか?その背景や今後の展望についても解説します。【プロモーション】


スポーツベッティングの世界的人気と魅力

スマートフォンを見る市民
【写真:Getty Images】

 スポーツベッティングの世界的市場価格は2023年で1,047億8,000万ドルを達成し、2027年には1,359億5,000万米ドルにまで成長すると予想されています。

 これほど世界的にスポーツベッティングが人気を集めている理由の1つとして、オンラインを使い世界中の人気スポーツへ気軽にベットできる点が挙げられます。

 欧州サッカーリーグやNFL、NBAなど多数のファンを持つ人気スポーツリーグ、さらにワールドカップやオリンピックといった国際大会など、世界中どこにいても賭けられる魅力があります。

 また最近では自分だけのドリームチームを作って楽しむファンタジースポーツを対象にしたスポーツベッティングも世界中で人気を集めています。

各国スポーツベッティング合法化の背景

 今から100年前にイギリスで誕生したスポーツベッティングですが、イギリス政府により公認されたのは1960年と遅く、アメリカにおいては2018年と、合法化されたのはここ最近のことです。

 現在では世界中多くの国でスポーツベッティングが合法化され、1つのエンターテインメントとしての地位を完全に確立しています。

 ではどうして各国でスポーツベッティングの合法化は進んだのでしょうか?その動機や法整備などについて見ていきましょう。

合法化の動機と法整備

 世界中でスポーツベッティングの合法化が進む動機として「税収」「スポーツ振興と整備」「スポーツ人口の増加」などが挙げられます。

 しかしスポーツベッティングにはギャンブルという側面があるため、どうしても法整備が必要です。各国では大元となる法整備を行い、各州や地域毎に事業内容の厳しいルールが定められています。

税収への期待

 スポーツベッティング合法化における一番の目的と言っても過言ではないのが税収です。世界中で財政悪化が進む中、スポーツベッティングの税収は非常に重要な財源となっています。

事実アメリカではスポーツベッティング解禁後5年間の税収が約3,400億円にもなり、その一部は教育や福祉事業などにも充てられています。

スポーツベッティングが合法化した国

 スポーツベッティングが合法化した国は、イギリス・イタリア・フランス・ドイツ・アメリカ・カナダなどG7の中では日本だけが違法です。

 またG7を含むGDP上位10カ国のうちインド・韓国・中国も現在は違法です。しかし現在においてスポーツベッティング合法化の動きは世界のトレンドとも言えます。

 今後、国や地域に関係なく世界規模でスポーツベッティングの合法化が進むと予想されています。ここでは現段階ですでにスポーツベッティングが合法化した国ついて簡単に解説します。

アメリカ

 アメリカは2018年、米国最高裁判所によってスポーツベッティングの法的解釈が変更され、合法か違法かは各州の判断に委ねられるようになりました。実質的にアメリカでスポーツベッティングが合法化されたことになります。

 現在までに37の州とワシントンD.C.でスポーツベッティングを楽しめますが、各州によって対象スポーツや賭け方などのルールに違いがあります。

イギリス

 イギリスでは1960年代に合法化され、店舗型のブックメーカーが続々と誕生しました。政府だけでなく地方自治体でも厳しいルールを制定し健全にスポーツベッティングのサービスが提供されています。

 サッカー、ラグビー、クリケットなどを中心としたイギリスのスポーツベッティングは、世界最大規模の市場を確立しています。

ヨーロッパ諸国

 ヨーロッパ諸国ではイギリスを筆頭に数多くの国でスポーツベッティングが合法化されています。2000年以降になるとイタリア、フランス、ドイツなど多くの国で民間企業に向けたスポーツベッティング事業が開放されました。

日本の現状と展望

 2023年現在、日本国内でのスポーツベッティングは違法で、スポーツ振興くじと認可を受けた公営競技のみに賭けることができます。

 しかしスポーツベッティングには莫大な税収が見込まれることから、経済産業省においてスポーツベッティング解禁に向けて議論が進められています。

 まだまだハッキリとした部分は見えてきていない日本のスポーツベッティングですが、2029年開業予定の大阪IR誕生に向け、本格的な議論が行われる可能性は十分に考えられます。

 財政悪化でどんどんと国民負担が大きくなる現状から、スポーツベッティングの税収は見逃せないはずです。今後の展望に期待しましょう。

【了】

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