Jリーグは7月、全60クラブに関する2024年度の経営情報を開示した。これまで3月決算の柏レイソルと湘南ベルマーレを除外した状態で発表されていたが、この度改めて両クラブを含めた経営状況が明かされた。今回のランキングでは、そのなかの「移籍補償金等収入」に着目。いわゆる“移籍金”で最も多い収益を得たクラブを紹介する。※成績や移籍金などは『transfermarkt』を参照。

15位：京都サンガF.C.

移籍補償金等収入：2億600万円
退団した選手例：井上黎生人、田中和樹など

　京都サンガF.C.は、2024年度の移籍補償金等収入が2億600万円で、Jリーグ全体で15位にランクインした。

　2022シーズンからJ1で戦っている京都は、2024年度の営業収益が37億2000万円となり、J1では下位の水準ながら前年比で3億2700万円の増収を記録。これにより、5期連続の黒字を達成し、クラブとして着実な成長を遂げている。

　2024シーズンは残留争いの中で勝負をかけたシーズンとなった。特に夏の移籍市場で期限付き移籍で加入したラファエル・エリアスが大活躍し、シーズン終了後には完全移籍で獲得。『transfermarkt』によれば、その移籍金は140万ユーロ（約2億2400万円）とされている。

　京都は12月決算のクラブであるため、2025年に成立した木村勇大の完全移籍による収入などはまだ反映されていない。

　今回の2億600万円の移籍金収入には、2023年末に決まった井上黎生人（現セレッソ大阪）の浦和レッズ移籍や、田中和樹のジェフユナイテッド千葉移籍などが含まれていると見られる。

　2024年度の移籍関連費用は3億3500万円にのぼり、収入を上回る額が投じられた。特にラファエル・エリアスの完全移籍に伴い、大きな金額が動いたと推察される。安定した経営によって得られた資金が、戦力補強にも反映されたと言えるだろう。

　2025シーズンの京都は、前年度の残留争いから一転して快進撃を見せており、第26節終了時点で暫定3位につけている。戦略的な補強と安定した財務基盤が、躍進の背景にあると言えるだろう。