Jリーグは7月、全60クラブに関する2024年度の経営情報を開示した。これまで3月決算の柏レイソルと湘南ベルマーレを除外した状態で発表されていたが、この度改めて両クラブを含めた経営状況が明かされた。今回のランキングでは、そのなかの「移籍補償金等収入」に着目。いわゆる“移籍金”で最も多い収益を得たクラブを紹介する。※成績や移籍金などは『transfermarkt』を参照。

20位：アビスパ福岡

移籍補償金等収入：1億7700万円
退団した選手例：前寛之、宮大樹など

　アビスパ福岡は2024年度、移籍補償金等収入として1億7700万円を計上し、リーグ全体で20位となった。

　一方で、売上高は前年度から1億7600万円増加し、30億5300万円に到達。クラブ史上初めて30億円を超え、6期ぶりの黒字決算を実現した。

　移籍収入の内訳は、国際移籍が200万円、国内移籍が1億7500万円であり、そのほとんどが国内クラブとの取引で構成されている。

　2025シーズンに向けた移籍市場では、前寛之がFC町田ゼルビアへ、宮大樹が名古屋グランパスへ、そして佐藤凌我がジュビロ磐田へと、主力選手の完全移籍が相次いだ。

　一方、移籍関連費用は2億400万円を計上しており、放出による収入をわずかに上回った。

　東京ヴェルディから加入した見木友哉と鹿島アントラーズから加入した名古新太郎は実績十分の新戦力で、獲得には相応の移籍金が必要だったと推察される。

　また、大分トリニータから獲得した安藤智哉はサッカー日本代表に呼ばれるほどの活躍を続けており、守備強化に大きく貢献している。

　現在のJ1第26節終了時点で福岡は11位につけており、5シーズン連続のJ1参戦を果たすなど、クラブ規模を超えた健闘が続く。

　一方で、2億7100万円の債務超過は依然としてクラブの経営課題となっている。今後もコストを抑えながら、ピッチ上での成果を通じてクラブ価値を高める戦略が求められる。