11位：横浜FC

移籍補償金等収入：4億2600万円
退団した選手例：小川航基、ガブリエウなど

　2024シーズンをJ2で戦った横浜FCは、同年度の移籍補償金等収入が4億2600万円に達し、全体の11位にランクインした。

　このうち国際移籍は1億円で、大部分は小川航基の放出によるものと見られる。小川は2023年夏にオランダのNECナイメヘンへ期限付きで移籍し、翌2024年夏に完全移籍。クラブにとって大きな収入源となった。

　一方、国内移籍による収入は3億2500万円にのぼる。こちらは、ガブリエウ、カプリーニ（いずれもRB大宮アルディージャへ）、中村拓海（セレッソ大阪へ）、井上潮音（サンフレッチェ広島へ移籍、現ジュビロ磐田）らの放出によるものとみられる。

　対する移籍関連費用は2億1100万円にとどまっており、利益はしっかりと確保しているものの、J1定着を見据えた戦力投資には慎重な姿勢がうかがえる。

　実際、今シーズンの横浜FCはJ1で苦戦を強いられており、第26節終了時点で降格圏の19位に沈んでいる。

　夏の移籍市場では、残留を目指してモンテディオ山形から髙江麗央を、愛媛FCから窪田稜を獲得。加えて、GKヤクブ・スウォビィクをフリーで迎えるなど、後半戦に向けて戦力を補強している。

　33億1400万円という横浜FCの営業収益は、Jリーグ全体で18位。J2クラブとしては上位、J1においては下位に位置する水準であり、バランスの取れた運営が求められる。

　高額な移籍が成立するのは稀であり、限られた資源をどう活用するかが今後のカギを握りそうだ。

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