Jリーグは8日、新型コロナウイルス感染症による緊急事態宣言下における試合開催のガイドラインを改定したとして改定内容を発表した。

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　2020シーズンのJリーグではウイルス感染拡大による中断を経てリモートマッチ（無観客試合）で公式戦が再開され、その後は段階的に入場者数上限の引き上げが行われた。だが感染の再拡大により今年1月に再発令された緊急事態宣言が先日延長されたことで、2021シーズンも一部地域では緊急事態宣言下でリーグ戦の開幕を迎えることになる。

　現状では埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、岐阜県、愛知県、京都府、大阪府、兵庫県、福岡県の1都2府7県を対象とした緊急事態宣言が3月7日まで発令されている。対象区域には「超厳戒態勢」のプロトコルが適用され、入場観客数は「5000人かつ収容人数の50％以下」が上限となる。

　また、対象地域についてはビジター席を設置せず。緊急事態区域内のチームがアウェイチームとして他地域で試合をする場合にもビジター席は設置されない。緊急事態区域外のチーム同士が対戦する試合のみビジター席が設置される。

　また緊急事態区域においては試合を20時までに終了させるため、キックオフ時刻を18時以前とする。アルコールの販売は引き続き認められるが、対象区域では11時から19時までの販売と規定されている。

　緊急事態宣言の解除後においては段階的な緩和措置を取ることも規定された。収容人数2万人以上のスタジアムでは、少なくとも1試合を「上限30％」の観客数で開催した上で、その後他区域と同じ「上限50％」に移行する形となる。

【了】